アパートやマンションやなど賃貸物件の空室対策ではどんなことをしたら効果的なんでしょうか?

ちまたにはたくさんの部屋が余っています。競争に勝ち抜くためにはどうしたらいい。

2010年の国勢調査による日本の人口は約1億2,800万人ですが、少子化が進み、これから数十年後には人口の減少が著しいことが想定されています。
さらに、高齢者、子一人親一人の世帯が増えたことや、派遣切りなど失業者が増えたことで、賃貸の空き部屋率は増える傾向にあります。
今まで多かった学生や社会人の一人暮らしも、今は節約のために実家住まい、なんて方も増えているのだとか。

そんな環境下で、賃貸のマンション・アパートの収益を上げるのは、至難の業に近いものがあります。
物件オーナーは、さぞ頭を抱えていることと察します。
空き家÷総住宅数、の算出法でいくと、数年前の賃貸の空室率は約23%。
およそ4軒に1軒は空き部屋で、常に物件が有り余っている状況になっているのです。
持ち物件が空きだらけになってしまっては、収益どころか経営自体が危うくなってしまいます。
そうなる前に、早急に空室対策を講じなければいけませんね。

一体、何をすればいいか。

賃貸の空室対策は、入居者のターゲット層を絞ることでイメージがしやすくなったりしますので、まずはそこから考えてみて下さい。
賃貸の空室対策には主に、賃料の値下げ、設備投資、諸条件の緩和、の方法で考えられます。

まずは、賃料の値下げから見ていきます。
賃料を下げると、反響も増えることが期待できるでしょう。
それだけで、空室対策ができる場合もあります。
しかし、即効性があるようにも思え、実は収益も入居者レベルも下がってしまい、難しい問題も出てくる可能性もありえます。
例えば、同じ賃料レベルの賃貸物件との競合などです。
物件が良ければ効果的かもしれませんが、赤字覚悟で大きく出るのは疑問です。

次に、設備投資についてです。
設備以外に内装も含めて、あまり古いと、若い方に好まれない傾向があります。
特に床が畳であったり、水回りが古いなどの分かりやすい箇所です。
入居者の要望に応えるには、こういったところを整える必要がありますが、もちろん、それには費用がかかることが否めません。
また、設備や内装を直すだけだと物件価値は上がりますが、確実に入居者が増えると言い切れないところが難点です。

最後に、諸条件の緩和についてです。
例えば、ペットOK!とすると、清掃などに手間がかかったり、クレームがあったりすることもあります。
一概にしつけの良い飼い主ばかりではないので、こういった場合を想定しないといけません。
審査の緩和も、後々のことを考えてする必要もあります。
以上が一般的な空室対策の紹介になります。

メリット・デメリットがあることもお解かりいただけたでしょうか。
賃貸の方針を考えていくには、入居者のニーズに合わせること、投資が必要、ということが重要になってきます。
他を挙げるとすれば、良い管理会社を選んでいるか、いうことが考えられます。
賃貸は管理業務を委託することができますので、熱心な空室対策に取り組んでくれる会社に依頼すると安心です。

また、充分な広告料を支払えば、他社から資料を見たお客さんの反響も見込めるでしょう。
賃貸の競合に勝つために何かアクションを起こすことも、空室対策の一つだと言えます。
また、賃貸の最新物件のような設備まで行かなくても、防災やセキュリティを徹底するのも、注目されるきっかけになります。
これからは今後の災害に備え、大幅な見直しをされる方が増えますので、対策効果は期待できます。

そもそも、何が原因で人気のない物件なのか、気付かないことは第三者の目から判断してもらうことも有効です。
空室対策を熟知したプロに相談すると、解決がスピーディになります。
いろんな対策がありますが、全体のバランスも踏まえ、良い提案がみつかると良いですね。